コンテンツへ | メニューへ

Home > 職員・研究生募集

職員募集

過去の募集履歴


名古屋大学エコトピア科学研究所環境システム・リサイクル科学研究部門
教員(教授)の公募について      (応募締切 平成22年11月19日)
(募集終了)

名古屋大学エコトピア科学研究所では、環境システム・リサイクル科学研究部門の研究をさらに発展させることのできる人材を求めて、教授1名の公募を行います。
名古屋大学エコトピア科学研究所環境システム・リサイクル科学研究部門は、現在、人間活動に伴い排出される地球環境負荷物質や有害な難処理人工物の発生を抑制するとともに、無害化・再資源化処理によりこれらを有効に再利用するための技術開発を行っています。また、このような生産、消費、廃棄を含めた資源のライフサイクルを適正に評価し、環境共生型社会システムを構築するための研究も推進しています。これらの研究理念を念頭におきつつ、新規の研究分野を開拓する人材を求めて、下記のプロジェクトについて公募を行います。なお、当研究所では学内外の人文・社会科学系の研究者と共同して狭い学術分野にとらわれない文理融合・分野横断型学際研究を実践することを特色としており、これに資する人材を求めています。また、流動的研究システムを採用していることにも特色があり、研究プロジェクトごとに期限を付け、研究課題と研究者を時代の変化や研究動向に即して流動させることとしています。本公募に応募する教員は、それぞれ自らサブテーマプロジェクトを提案し、これを遂行するとともに研究所が推進している融合・学際研究プロジェクトのメンバーとなり、研究所の融合・学際研究をも推進することになっております。

公募する研究プロジェクトテーマ
「ウラン資源の有効利用と放射性廃棄物に関する研究」
持続的に成長する社会を実現するためには、二酸化炭素を排出しないエネルギー源の確保と利用体系の構築が求められている。原子力エネルギーの利用はその解決策の一つの候補であるが、ウラン資源の枯渇や放射性廃棄物の処理・処分に関わる問題を解決する必要がある。これらの課題を達成するために、ウラン資源の枯渇問題の解決に取り組むとともに、放射性廃棄物の発生抑制と有効利用を図るための技術や放射線に関連する安全計測、リスク管理、工業倫理等の学術的視点からのアプローチに関するプロジェクトについて公募する。この公募では放射線関連の安全計測、リスク管理、工業倫理に係るサブプロジェクトを提案し担当する。


募集要領  
募集人員 教授1名
プロジェクト期間 5〜10年(標準7年)
応募資格 @ 博士の学位を有すること
A 応募者の専門性と募集研究プロジェクトの内容が整合すること
B 工学研究科の関連専攻と協力して大学院学生の研究指導を担当できること
着任時期 平成23年4月1日以降のできるだけ早い時期
提出書類 @ 推進する研究内容のサブテーマ(30字程度)およびその概要(2000字程度)
A 希望するプロジェクト期間
B 履歴書(写真貼付、書式自由、電子メールアドレス明記)
C 業績リスト(査読付き原著論文、総説・解説、著書、特許等に分類し応募者名に下線を付すこと)
D 主な論文5編以内の別刷り(業績リストに※印を付すこと)
E これまでの研究の概要(2000字以内)
F その他の参考となる資料(受賞歴、外部資金取得実績(代表・分担の別、金額を明記)、招待講演歴等)
G 工学研究科で、応募者が担当可能な専攻(分野)名(複数ある場合には希望順位を付すこと。
工学研究科についてはホームページ http://www.engg.nagoya-u.ac.jp を参照)。
参考となる教育歴があれば、その概要を記載すること。
H もしあれば所見を求めうる方1〜2名の氏名、所属、連絡先
※BD以外については、書類と共に、PDF形式でUSBメモリーに格納した電子フ ァイルでもご提出ください。
応募締切 平成22年11月19日17:00必着
書類送付先 〒464-8603 愛知県名古屋市千種区不老町F3-4(670)
          名古屋大学エコトピア科学研究所長 高井 治
※ 書留で「環境システム・リサイクル科学研究部門教員応募書類在中」と朱書きのこと
問合わせ先 名古屋大学エコトピア科学研究所長 高井 治
          電子メール takai@※nagoya-u.ac.jp(メールを送る際は※印を削除してください。)
電話 (052)789-3259、FAX (052)789-3260
住所 〒464-8603 愛知県名古屋市千種区不老町F3-4(670)
          研究所の詳細は http://www.esi.nagoya-u.ac.jp を参照のこと
なお、本学の定年は満65歳です。また、本公募では、研究業績、教育業績、社会貢献等の評価において同等と認められた場合には、女性を積極的に採用いたします。